マーケティング
◇マーケティング調査・諸企画、新規事業企画、業態開発
これまで行ってきた主な調査活動やそれに基づく企画レポート等は以下のとおりです。調査活動は、複数の会社、団体が提携した組織＜ＩＮＤＹ情報通信研究会＞を主体に行っております。
1991～2000
●「企業における情報通信利用意向調査」
（関西･東海 サンプル数：各々約1000～3000／1996～1999年）
●｢移動通信サービス利用状況調査｣（九州 サンプル数：約2000／1998・1999年）
●「Web対応型携帯電話の利用実態と意向モニター調査」
（関東 サンプル数：500／1999年）
●｢移動通信サービス利用状況調査｣
（関東 サンプル数：約2000、北海道 サンプル数：約1000／1999・2000年）
○「企業活動におけるマルチメディア・アプリケーションと経営的効果」（1996年）
○「インターネットによる通信販売の可能性と問題点」（1997年3月）
○「Web対応型携帯電話によるイントラネットのアプリケーション」（1999.年3月）
○「情報通信を利用した教育の可能性と限界」（1999年10月）
〇「もうひとつの『地域共創』試論」（2000年3月）
○「北欧における移動通信の利用実態と次世代の考えられる基幹アプリケーション」
（北欧3ケ国の視察 2000年6月 視察結果のレポート公開 2000年8月）
◆レポート：“開放系”モデルとしての「地域共創」試論（2000年） pdfファイル
INDY情報通信研究会
のご紹介 1996～
（マーケティング調査の主体）
インターネットに代表される情報通信技術がきわめて目覚しく進展していることはご承知のとおりです。しかしながら、日本の現状を省みましたときに、ややもすると、情報だけが先走り、必ずしも十分な活用が行われていなかったり、情報通信の利用が逆に新しいストレスすら生み出しています。
INDY情報通信研究会は、こうした日本の現状に疑問をもった団体・企業・組織・個人で構成され、情報通信の“企業活動や人間活動への最適合のあり方”を考えることを目的として1996年に発足した団体です。
（INDYとはIndependent system Integrated programの略､主幹シー･エヌ･ディ）
“特定のメーカーやサービス会社にとらわれない、使う側に立ったハード・ソフトの開発”
“企業活動やコミュニケーション手段として、情報通信の活用内容の追求”
“ヒューマンウェアに基づく、情報通信活用のトータルなサポートのあり方の研究”
といった３つの領域において活動をすすめています。
2001～2009
●｢ITと事業に関する意向調査｣（東北 サンプル数：約3000／2002年）
●｢各種モバイルシステムの市場性、利用意向調査｣
（関西 サンプル数：各システムに応ず／2002～4年）
●｢ブロードバンドサービスの利用意向調査｣
（東海、関西、九州 サンプル数：各々約1000／2002～6年）
●｢企業におけるモバイルシステム、ＭＮＰ利用意向調査｣
（関東 サンプル数：約200／2006～2007年）
●「ホームソリューション７つの領域に関する意向調査」
（関東・関西 サンプル数：各々約500 2007～2009年）
○「企業活動におけるモバイル利用の実態と今後の可能性」（200１年7月）
○「利用者側からみたユビキタスネットワークの考えられる基本コンセプト」
（2002年5月）
○「導入期におけるブロードバンドサービスの基幹アプリケーション」（2003年6月）
○「インナー・マーケティング・セルフ・リ・デザインの可能性と課題」
（2004年12月）
○「ユビキタスネットワークの進展と新たなビジネスモデルの可能性と課題」
（2005年6月）
○「地域における集合知形成のための新たなビジネスモデル」（2006年１2月）
○「ホームソリューションの普及可能性と考えられる新たな業態」（2008年9月）
○「顧客満足度を高める３つの要素」（2009年9月）
◆レポート：階層化する価値意識と考えられる今後のビジネス・コンセプト
～もうひとつの見えない大陸～ （2006年） pdfファイル
2010～
●「組織におけるリーダーシップと社員満足度調査」
（関東・関西･四国 サンプル数：各々約１00 2010～2012年）
●「基幹業務におけるスマートディバイスの先行導入事例調査」
（各地 サンプル数：約200 2011～2012年）
●「スマートディバイスによるクラウドアプリケーションの利用意向調査」
（東海、中国 サンプル数：約１00 2013年）
○「EQ（情動知能）を駆使したファシリテーション（試論）」（2010年4月）
○「企業における基幹業務別スマートフォンの活用用途」（2011年4月）
○「地域社会における分野別モバイルＩＴの可能性」（2012～13年）
○「30年後の日本～日本社会の近未来予測 （主要なシンクタンク等の予測レポート
内容の整理と考察）」（2014年）